自己責任だけど氷河期世代でブラック零細企業ばかり転々としてしまい老後2000万円…

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2026/02/01 13:03(更新日時)

自己責任だけど氷河期世代でブラック零細企業ばかり転々としてしまい老後2000万円必要といわれている貯蓄なんてほとんどない・・・
老体に鞭打って仕事するの辛くなってきました。
地方に移住して、身体に無理のない仕事を細々としながら贅沢をしないでいれば生活できるものでしょうか。
そういうことを実現して生きている人いますか?
そういう人はどんなことをして生活して、年にどれぐらいのお金が必要ですか?

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No.4423400 (悩み投稿日時)

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No.1

あれって病気すること前提の予算だと思うから
人によって必要なお金は異なると思いますよ

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No.2

地方は仕事が少ないし年収が低いからおすすめしない

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No.3

そんなのたくさんいるよ。
警備員とか高齢の人多いし、そういう人は年金とバイトでやってたりする。
2000万とかは生活レベルが高い人の話。
贅沢できるような生活レベルを維持しようとしてたらそれぐらい必要ってこと。

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No.4

わたしも地方移住を考えたから調べたんだけど、地方は仕事が少なくて平均賃金が安いからかなり年収が減る。

主が男なら仕事はあるが女なら男尊女卑的な価値観で正規で働くことすら相当厳しい地方もある。

主が地方に実家や土地があって、家賃がかからないなどなら別だけど、そうじゃないと田舎の生活は車必須や厳しい自然への対応(除雪や暖房)でけっこう生活費が高くなる。

田舎暮らしで余裕があるパターンは、大企業の子会社や営業所に就職して、東京と同じ給料をもらえる人や家や土地を相続できる人。

主が男か、大企業の系列に入り込める経歴があって、名古屋や大阪、福岡や仙台みたいな地方都市なら、車なくてもなんとかなるし、自然も厳しくないからワンチャンありかなと言うくらい。

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No.5

2000万は夫婦2人世帯の話で、妻は専業主婦、夫は定年後は働かず、夫95才、妻90才まで生きると仮定しての話。
この夫婦は(夫婦で毎月)年金で21万貰えると仮定し、平均支出額26万=5.5万足りない状況が30年続いたら?という計算です。

この先も続くだろう物価高で、持ち家であっても、夫婦で26万て贅沢というほどの金額ではないと思いますけどね。

人それぞれ、家族の状況、何歳まで働くか、もらえる年金額はいくらか、毎月いくらでやりくりするような生活を仮定するかで、必要な貯金額は全然違います。
何才まで生きるかなんて誰にもわからないから、誰もが仮定のことしか言えませんけどね。

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No.6

本当に生活が出来なくなったら老後でも生活保護があるよ。。

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No.7

私も氷河期世代です。

ブラックではないが給与は低かったですね。10年前に定年になりましたが、定年時の年収が500少しでしたよ。
今は夫婦併せて年金22万円位+私のバイト10万で生活しています。
年収ベースで380万くらいですね。
貯金も1000万位かな。
バイトでもしないと生活が成り立たないし、最後は自宅を売却してお金を作る位でしょうね。

地方でも交通の便が良くて、最寄りの駅近でないと、高齢者は住めなくなりますよ。
病院にしろ買い物にしろ、最低限生活の基盤が揃っている必用があります。

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No.8

私も氷河期世代の初期からの年代です。
若い頃は職を転々として、30代から今の会社に就職しました。
結婚も35歳と早くなく、家のローンと子供は3人でこれからもっとお金は必要になります。
今は50代直前で年収は800万ほどですが、それでも到底老後資金まで潤沢に用意出来る計算にはなりません。
頼みの綱は妻にも頑張って働いてもらうしかないです。

老後の生活設計ですが、私としては安い物件でも良いから何とか家は購入した方が良いと思いますよ。
昔は家が古くなると金食い虫だと言われ、老後は賃貸の方が身軽だと言われていましたけどね。
これからの時代は身寄りの無い老人がものすごい早さで増える為に、不動産や大家さんが老人に対する賃貸物件の貸し渋りが本格化する様ですよ。
これは現在でも既に社会問題になりつつあり、例え身寄りがあっても、同居でなく老人が単独では賃貸物件を紹介しないという動きが出ています。
物件の中での孤独死や、貧困老人による賃料未納の事例が不動産業界を席巻しています。
これからは老人は住む家を探すのも大変な時代になってきますよ。
借りられる物件があったとしても、それは倍率の高いくじ引きで当たらないといけなかったり、地方の辺鄙なところで老人には厳しい場所であったり、古くて不便な賃貸物件くらいしか借りられない様になります。
ですからお金が厳しくても、今のうちに比較的安い物件を押さえておかないと、住むところがどこにもないホームレス老人になってしまいます。
行政もこの問題に取り組んではいますが、今のところ法が邪魔して大した手を打てない状況です。
不動産業界は自由競争なので、お役所も口を出せないんですよ。
困ったら行政に頼れば良い、という方法も使えない訳です。
何はともあれ住居が第一です。
それなくして何も成り立ちません。
そこを念頭に置いて今後を考えた方がよろしいと思われます。

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